デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、Digital Transformation「情報技術の浸透が、人々の生活をあらゆる面で、より良い方向に変化させる」という仮説となります。
この仮説は、２００４年にウメオ大学（スウェーデン）のエリック・ストルターマン教授が提唱されたと言われています。
Transformationは、「変容」という意味になります。
すなわち、デジタル技術を用いることで、生活や仕事を変容（改心）していこうという事です。
日本での「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、ビジネス用語として強く浸透しており、その定義・解釈は多義にわたりますが、「企業がITを利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」といったデジタル化の意味合いで用いられています。
一般的にビジネスでは「DX（ディーエックス）」と呼ばれることが多く、経済産業省でも「DX推進ガイドライン」として提唱しています。
＜「DT」ではなく「DX」なのはなぜか？＞
「DT」とは「Definition team」の略で、定義語を表すタグ（プログラミング用語）になります。
また、Transformationの「Trans」は、「交差する」という意味があり、交差を一文字で表す際に「Ｘ」を用いられるため、「Digital Transformation」＝「ＤＸ」という略語になったということです。
そういったことを考えると、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉は、意味が曖昧（バズワード）とも言えるでしょう。
企業から見たデジタルトランスフォーメーション（DX）は、今までの業務をデジタル技術を用いることで「業務の改善・デジタル化の創出」を図り、企業の風土を変革させる意味合いがあります。
昨今の世界情勢や日本の社会情勢は非常に激しいスピードで変化しています。そういった対応に向けて、政府や企業はデジタル技術を活用し、今までの流れを変革させようということです。
＜ＤＸとＩＴ化の違いとは？＞
・「ＤＸ」は、デジタル技術を用いて、ビジネスモデルやサービスの「変革」を図るもの
・「ＩＴ化」は、デジタル技術を用いて、業務プロセスの「効率化」を図るもの
そもそも目的が違うものであると理解しておくとよいでしょう。
＜デジタルトランスフォーメーションに欠かせないデジタル技術とは？＞
ＤＸ推進にあたり、欠かせない５つのデジタル技術があります。
「ＩｏＴ（Internet to Things）」
「ＡＩ（Artificial Intelligence）」
「クラウド（Cloud）」
「５Ｇ（5th Generation）」
「モバイル（Mobile）」
現代の生活ですでに活用されているビジネス技術ばかりです。
＜デジタルトランスフォーメーション（DX）の定義を振り返る＞
＜エリック・ストルターマン教授による定義＞
エリック・ストルターマン教授による、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉は、以下のように提示しています。
「デジタルトランスフォーメーション（DX）により、情報技術と現実が徐々に融合して結びついていく変化が起こる。」
「デジタルオブジェクトが、物理的現実の基本的な素材になる。」
「固有の課題として、今日の情報システム研究者が、より本質的な情報技術研究のためのアプローチ、方法、技術を開発する必要がある。」
これを受け、日本では２０２２年にストルターマン教授と株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所が協働で、日本の組織、文化DXの進捗を鑑みて、「社会・公共・民間」の３つの観点で再提示されています。
＜経済産業省による定義＞
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」（DX推進ガイドライン）
日本政府におけるDX施策は、経済産業省のデジタルトランスフォーメーションに向けた研究会が策定した「DXを推進するための新たなデジタル技術の活用とレガシーシステム刷新に関するガイドライン」（DX推進システムガイドライン）のもと「DXの位置づけ」「体制・仕組み」「実行プロセス」に分けて示されています。
経済産業省がＤＸ化を推進する理由は、「２０２５年の崖」への対策案となります。
「２０２５年の崖」とは、「既存システムのブラックボックス化」ということです。
これは、自社のシステムの中身が不可視になり、自分たちで修正ができない状況に陥ることということです。
この対策が遅れてしまうと、経済における競争力の低下が起こり、大損害（約１２兆円と試算）を発生させる可能性があるため、日本政府はＤＸ化を推進しているのです。
＜まとめ＞
今後の生活やビジネス両面でデジタル技術は必要不可欠なものとなるでしょう。
携帯電話からスマートフォンへ変わった時のように、今度は社会全体を変革させる時期に来たということです。企業だけでなく、わたしたちの生活でもＤＸの実現に向けた取り組みをしていくとよいでしょう。
